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婚約

正式婚約はなぜ必要?

 婚約は社会的意味を持つ結婚への前段階  お見合いであれ恋愛であれ、当人同士がお互いに結婚する意思があることを確かめ合い、結婚の約束を交わすことを婚約と言います。口約束をするだけでも婚約したことになりますが、結婚は恋愛のような個人レベルの問題ではありません。男女ともにそれぞれが親の家庭を離れ、自分たちの家庭を新しく築くという社会的な意味合いを持つのが結婚です。ですから、婚約したという事実を二人だけのことに留めずに周囲にも認知してもらい、祝福を受けるほうがいいでしょう。
 理不尽な婚約解消を避けるためにも社会的認知を  正式な婚約というのは、周囲に知らせ、社会的認知を受けることに意味があります。こういった手続きを踏むことによって二人だけの約束がより確かなものとなり、お互いの自覚が高まって結婚に至るまでの期間も慎重な行動をとるようになると考えられます。
  万が一婚約を解消するような結果になったときにも、社会的認知があるとないとでは大きな違いがあります。二人のロ約束だけでは婚約を確認する証拠も証人もいないため、一方が否定すれば婚約の事実を認めてもらえないことがあります。そのため、場合によっては理不尽な婚約解消を承認せざるを得ません。こういった無責任な行動を阻止するためにも、婚約を広く公表して周囲の人たちに認めてもらう必要があるでしょう。
  形式にこだわることはありませんが、社会的な立場や生活環境、二人の人生観などを考慮に入れて、自分たちに合った婚約の方法を選ぶようにしたいものです。  婚約の申し入れには誠意をもって意思確認を  男女が出会い「この人と結婚したい」と思ったら、まず相手の意思を確かめて同意を得ることが第一です。かつては、代理人として多くは仲人が使者の役割を果たしていました。現在では、何よりも当人同士の話し合いによる意思の確認が先決。それが「結婚は両性の合意によってのみ成立する」という法の精神にもふさわしい方法でしょう。
  ですから、婚約の申し入れは二人の意思確認のうえで親の承諾を得て、親同士があいさつするという手順で進めるのが自然です。
  婚約を申し入れる場合は、はっきりと口に出して結婚の意思を伝えることが大切。申し入れを受けた側は自分も同じ気持ちならすぐ同意してもかまいませんが、まだはっきりとしない場合は迷っている原因を正直に話して返事を待ってもらうように頼むのが誠意でしょう。黙っていては相手に不安や不信感を抱かせてしまうので、諾否いずれにしろ誠意をもって応じるのがマナーです。
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婚約はいつごろすればいいか?

 条件が整ったうえで新生活の準備を始めるころに   婚約するためには双方に結婚の意思があることはもちろん、資格や条件が整っていなければなりません。法律的には結婚できる年齢に達していることが絶対的な資格。そして、実際に結婚生活を維持していく能力が必要です。
  まず、親や周囲の援助に頼ることなく二人で新しい家庭をつくっていこうという心身の能力。肉体的能力は身体の障害ということではなく、結婚生活を維持するうえでの問題点の有無のことです。さらに、親の援助を受けずに生計を立てることができる経済的能力も大切です。学生結婚などで親の援助を受けるケースもありますが、二人の収入で生活しようという気持ちは忘れないように。
  こういった能力的な条件が整い、結婚の青写真がはっきりと描けるようになれば、具体的に婚約を考えます。挙式の内容や式場の予約、新居の用意などを話し合うころには、双方の親や周囲の人たちの理解と協力が必要です。ですから時期的には、新生活の準備を具体化するころが目安。結婚式から逆算するとだいたい式の半年前くらい、最短でも三か月前が妥当でしょう。婚約期間は結婚までの助走期間。この期間に足並みを揃えて、お互い相手に対する理解を十分深めるようにしたいものです。
六輝のいわれ
  六輝とは、太陰暦で吉凶を定めるための基準となる六つの星のことです。これは別名・六曜とも呼ばれ、旧暦の一月一日から星の一つである「先勝」から始まり、「友引」「先負」「仏滅」「大安」「赤口」の六輝が順に配されています。六日間で一巡するこの六曜思想は、中国の「時占い」が縁起と結びついたものと言われています。
  婚約や挙式をはじめとして、披露宴への招待状や結婚届けを出す日まで縁起を重んじて大安日を選ぶ人は現在でも多いようです。最大の慶事である挙式には、年配の招待客もあるので、お日柄には気を遣ったほうが無難です。
  六輝にはそれぞれ意味があり、吉日は大安ばかりではありません。時刻や事柄によっても吉凶が異なってくるので、意味を把握してふさわしい日を選びましょう。

(先勝)急用や訴訟に吉日。早めにことを行うことが良いとされ、午前中は吉ですが午後は凶。
(友引)午前中と夕刻、夜は吉。「共に引き込む」という意味から、葬式などの弔事は避けます。
(先負)急用や争いごと、公事を避けて静かに待つのが良いとされる日。
(仏滅)慶事,開店や移転などの新規に行うことは避けるべき凶の日。
(大安)結婚や旅行、建築、開店や移転など何をするにも吉の日。
(赤口)新規に始めることだけでなく、何をするにも忌むべき日。ただし、正午のみ吉。
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婚約の方法にはどんな形式がある?

 二人の気持ちや考え方にふさわしい婚約方法を選ぶ  結婚するという二人の約束を公のものとするためには、いくつかの方法があります。
  基本的には本人二人以外の第三者が立ち会って証人になることが欠かせない一つの要素でしょう。立ち会い人は、信頼している先輩や二人のことを気にかけてくれる親類や上司、恩師などが一般的。もちろん親しい友人などでもかまいません。場合によっては親や兄弟でも立派な立ち会い人となります。
  立ち会い人がいない場合には、婚約の証しとなるものをつくる方法もあります。これには多くの場合、お互いの気持ちを表す品物、例えば代表的なところではエンゲージリングなどを贈り合うという方法が考えられるでしょう。
  どういった方法を選ぶにしろ、二人の気持ちや考え方にもっともふさわしい形を選ぶことが先決。そのうえで周囲の人たちにも理解してもらえる正式婚約の方法を考えることが大切です。二人が決めた方法がいちばん正式な婚約と言えますが、例として代表的な五つの方法を挙げてみました。 1)結納  日本特有の習慣として行われている婚約の方法です。現在でも、結納による婚約がもっとも一般的で、数多いケースでしょう。
  地域や家によって結納に対する考え方や意味、その方法にはかなりの違いがあるようです。また、時代の移り変わりに伴ってさまざまな形に変わってきています。ですから、結納をもって婚約にしようというときには、その方法などについて双方でよく打ち合わせをする必要があるでしょう。こういった打ち合わせに関しては、本人同士を通して行うのがもっとも良い方法です。結婚が二人の問題ということもありますが、地域や家のしきたりなどについて、双方の意見をお互いに本音で話し合えるからです。
  多くの場合、新しく姻戚関係を結ぶにあたって、共に飲食するための酒肴や祝儀用品、現金を白木台に載せて贈り合います。もしくは、男性から女性に贈るという形式をとることもあります。いずれにしろ、現在では、現金を伴うことが結納の特徴と言えるでしょう。
  結納品も地域性や家のしきたりなどが強く影響するものです。贈られる女性側としては結納品を長く飾っておいて人に見せるしきたりもありますので、こういったこともよく知ったうえで、結納品を選ぶようにしたいものです。 2)記念品交換   最近増えているのが記念品の交換による婚約です。これは、婚約という無形のものを有形にするために、品物を交換し、誓いの証しとする方法。自分の気持ちを品物に託して互いに贈り合い、それを受け取ることで結婚を承諾する意思を表します。
  その意味では、結納も婚約記念品の一パターンと言えますが、現金が伴う点が特徴のため、“品物に思いを託す"ということを強調したのが記念品交換です。欧米の習慣が日本にも馴じみ、今ではエンゲージリングを贈る例が圧倒的多数です。
  指輪以外では、男性から女性へはネックレスなどのアクセサリーや衣服など。女性から男性へは時計やアクセサリー類、スーツなどを贈るのが一般的です。品物にこだわる必要はありませんが、気持ちを託すにふさわしいものを選ぶようにしましょう。 3)婚約式   キリスト教徒の場合、神と会衆の前で誓う婚約式は結婚するための必須条件です。宗教によらない婚約式でいちばん大切な要素は、第三者の前で誓いを交わすこと。結納や記念品交換などが証拠づくりであるのに対し、これは二人の誓約に重点を置いた証人をつくる方法です。
  キリスト教の信者でない場合でも、自分たちにふさわしい誓いを親しい人たちの前で行えば婚約式になります。立ち会い人を前に、結婚を誓ったり、誓約書を交換するほか、記念品を交換してもいいでしょう。 4)婚約パーティ  婚約式と同じく証人づくりの意味合いを持ちますが、「何でも楽しんでしまおう」という若い二人にふさわしい方法です。親しい友人や知人、親や親類のほか、仲人などを招いて婚約披露パーティを二人が主催します。結婚式ではないので、ティーパーティやカクテルパーティなどの軽くくつろいだ会が適しているでしょう。
  パーティの内容は婚約発表を中心に、記念品交換やお互いの家族紹介、祝辞など。婚約式と併せて行うケースも多く、費用は二人が折半するのが一般的です。 5)婚約通知状  親しい人たちに集まってもらう代わりに、通知状を受け取った人に婚約の証人になってもらおうという方法。欧米ではもっとも一般的な習慣で、婚約の通知状を出すほか、地方新聞などに広告を出して社会的承認を広げることもあります。
  日本では友人や知人に通知状を出す程度。あまり行れていませんが、数多く婚約の証人をつくるには最善の方法かもしれません。結納などで婚約を正式発表しなかった場合や、身内だけで婚約式や婚約披露パーティを行った場合にも、婚約を知らせたい人にあてて通知状を出すことがあります。この婚約通知状は、二人の連名で出すのがいいでしょう。
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